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取り組みEFFORT

昨今の自販機は、誰でも利用できる使いやすさと緊急時・災害時に役立つ工夫などが組み込まれています。 また、環境のことを考えた技術開発により、より地球に優しい自販機が生まれ続けています。

省エネ

20年間で消費電力量を70%以上カット

自販機は、24時間いつでも利用できるという便利さの反面で、消費電力量の低減が課題でした。このため日本自動販売システム機械工業会ではいち早く省エネ対策に取り組み始め、1991年から2012年までにわたる消費電力量低減計画により、缶・ボトル飲料自販機1台当たりの年間消費電力量を70%以上削減しました。現在も継続し低減しています。

  • 『消費電力量低減自主計画』

第1次低減計画(1991年~1996年)
→缶・ボトル飲料自販機1台当たりの消費電力量を20%低減

第2次低減計画(1996年~2001年)
→すべての飲料自販機1台当たりの消費電力量を15%低減

  • 『省エネ法に基づく特定機器指定』

第1次指定(2000年~2005年)
→省エネ法の特定機器に指定された缶・ボトル飲料自販機1台当たりの消費電力量低減目標値33.9%を超える37.3%低減を達成(業界平均)。

第2次指定(2005年~2012年)
→省エネ法の特定機器に指定された缶・ボトル飲料、紙容器飲料、カップ式飲料自販機は、2005年度出荷機の消費電力量を基準として、2012年度までに業界平均で、次の表のように低減させることが義務付けられ、これを達成しました。

  • 消費電力量推移のグラフ





このような大幅な消費電力量の低減に当たっては、ゾーンクーリング、照明の自動点滅・減光、学習省エネ、真空断熱材の採用、ヒートポンプといった技術が開発、導入されています。

 ゾーンクーリング
冷蔵庫のように庫内全部を冷やすのではなく、部分的に、もうすぐ売れていく商品だけを冷やすことで消費電力量を減らす機能です。どれくらいの部分を冷やせばいいのかは、自販機に内蔵されたマイコンが、これまでの売れ行きデータなどから判断します(学習省エネ)。最近は、ほとんどの缶・ボトル飲料自販機にこの機能が付いています。

 照明の自動点滅、減光
自販機は、自動的に照明(蛍光灯)をつけたり消したりしています。屋外に設置されているものは周りの明るさを感知するセンサーでコントロールされています。
また、蛍光灯自体もインバーターによって減光し、使用する消費電力量が抑えられています。最近ではより消費電力量の少ないLEDも採用され始めています。

 学習省エネ
自販機に内蔵されたマイコンが、これまでの売行きデータなどを分析し、その結果に応じてゾーンクーリングなどの省エネ機能を自動的に適切に働かせるという仕組みです。

 ヒートポンプ
庫内の冷却装置から出る熱を再利用し、ホット商品を温めています。この方式により、消費電力量が大幅に低減されます。

 真空断熱材の採用
自販機の省エネでは、庫内の冷たさや温かさをできるだけ逃がさないでエネルギー効率を高めることがポイントになります。このため最近の飲料自販機には断熱材としてグラスウールなどを真空パックし金属フィルムで覆った保温効率の高い真空断熱材が使われるようになってきました。

エコ・ベンダー

夏場の午後は冷却運転をストップ=エコ・ベンダー

エコ・ベンダーは、夏場(7月1日~9月30日)、午前中に商品を冷やし込み、エアコンなどの使用により電力需要がピークを迎える午後(1~4時)は冷却運転をストップする省エネ型の缶・ボトル飲料自販機です。
電力会社は、年間で電力需要がピークに達する時にも電気を安定供給するため発電所の新設などさまざまな努力をしています。エコ・ベンダーは、この午後のピークの一部を午前中にシフトすることを目的にしており、これにより余分な発電所の新設を抑える効果も期待されています。
エコ・ベンダーの設置は、95年から始まりました。現在では全国の缶・ボトル飲料自販機のほぼ100%がエコ・ベンダーとなっています。


冷媒

オゾン層保護と温暖化防止に向けて=冷媒の変遷

清涼飲料自販機の冷媒としては当初、フロン=CFC(クロロフルオロカーボン)が使用されていました。CFCは発売当時、『夢の化学物質』ともてはやされましたが、オゾン層破壊が問題化すると、その原因物質とされました。このためモントリオール議定書によりCFCの製造・輸入禁止が決定されました。 自販機業界ではいち早くオゾン層保護を目的とし代替物質への転換を検討し、1990年からオゾン層破壊係数(ODP)の低い指定フロン=HCFC(ハイドロクロロフルオロカーボン)への移行を開始しました。 さらに1998年にはODP0の代替フロン=HFC(ハイドロフルオロカーボン)への移行を始めました。 しかし、HFCはオゾン層破壊には影響がないものの、地球温暖化係数(GWP)が二酸化炭素の1000倍以上あることから、京都議定書で削減対象とされました。環境問題を最重要課題と考える自販機メーカー各社は2003年以降オゾン層破壊にも地球温暖化にも影響せず、かつグリーン購入法にも適合するグリーン冷媒(低GWP冷媒)への移行に注力しています。 この種の冷媒として現在自販機に採用されているのは、HC(炭化水素)、CO2(二酸化炭素)、HFO(1234yf)の3種類です。いずれもODP0、GWP4以下で地球環境にやさしい物質です。




廃棄

オゾン層保護と温暖化防止に向けて=冷媒の変遷

<使用済み自販機の適正処理>
使用済みとなった自販機は、所有者である中身商品メーカーやオペレータなどが排出事業者となり『廃棄物の処理及び清掃に関する法律』を遵守し、産業廃棄物として適正に処理しています。一般的な処理方法は、有害物質を含む部品などを事前選別した後、シュレッダー(破砕機)で破砕処理され、鉄やアルミは再生資源としてリサイクルされ、その他のものはシュレッダーダストとして管理型処分場に埋立てられます。排出事業者である中身商品メーカー等は、自販機マニフェスト(産業廃棄物管理票)を交付・管理し、これら一連の処理が適正に行なわれたことを確認しています。

<事前選別>
事前選別とは、廃棄物から有害物質を含む部品・装置などを予め取り外し、環境省による事前選別ガイドラインに従って適正に処理することを言います。自販機に関しては、次のようなものが事前選別されています。
◎水銀を含む蛍光管
◎カドミウムを含むニカド電池
◎フロンガス

リサイクル

<使用済み自販機のリサイクル>
自販機は、重量の70~80%が鉄系金属で構成されていることから、使用済み自販機の廃棄に際しては、これら鉄系金属は回収され資源リサイクルされています。しかし、日本自動販売システム機械工業会では、政府の3R(Reduce=リデュース、Reuse=リユース、Recycle=リサイクル)政策に則り、リサイクル(再資源化)に留まることなく、使用資源と廃棄物のリデュース(省資源化)、部品や装置のリユース(再使用)を推進することとし、自販機本体の構造改善による長寿命化、素材や部品の標準化・モジュール化などに関する研究を進めています。

<空容器のリサイクル>
自販機から売られた飲料の空容器については、飲料メーカーが全国清涼飲料連合会の自販機自主ガイドラインの規定に基づき飲料自販機脇に空容器回収ボックスを付設し、回収・適正処理を推進しています。

一般社団法人 日本自動販売システム機械工業会(Japan Vending System Manufacturers Association、略称JVMA)から参照させて頂きました。


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